もちろん正論だが、社会背景の理解も必要。
この国はバブルの崩壊や
リーマンショックなど、就職の氷河期を何度か産み出している。
たまたまその時代と就活のタイミングがマッチしてしまうと、正職員になれずに
非正規雇用で不安定な就労形態が常態化してしまう。
そうすると、転職の<繋ぎ目>が発生することになり、そもそも賃金が安く貯蓄ができてない場合は、少額の借金(
奨学金)でも追い込まれることになる。
確かに本人の責もあるだろう。
だがどんな事象でもそうだが、《自己責任論》はもっとも安直でカンタンである。
社会背景を読み解かないのであれば、公で発言をする意味はない。ただの<井戸端会議>、に過ぎない。